猫って本当に箱に入るのが好きですね(・∀・)
どんなに小さな箱にでも入ろうとする。
あおちゃんはいつも一番乗りで箱に入るけれど
気がついたら占領されている( ´艸｀)
占領っていうよりあおちゃんは優しいから
譲ってあげているのかな～(*^o^*)
目次
ポーと猫の写真館
日本の医療とTPP(33)
食糧価格高騰を端的に表しているのが、ゴールドマンサックスの商品指数(GSCI)です。1991にゴールドマンサックスじゃ、食料を含めた24種類の原材料をもとにした金融派生商品(デリバティヴ)を作りました。悲劇は1999年に訪れます。この年に、アメリカの商品先物取引委員会が先物市場の規制緩和を実行したために、投資家達は、いくらでに好きなだけ小麦をはじめとした食糧の価格を吊り上げることが可能になったのです。
食糧価格が吊り上げられて高くなれば高くなるほど、行き場のなくなった資金が商品市場に流れ込み、さらに食糧価格を吊り上げるという悪循環に陥ります。実際の需給関係、あるいは通常の生産者がヘッジする価格は、投資家たちんによってただの“想像上の数字”になったのです。
またシステム工学の検知から食糧問題を扱った『食糧危機をあおってはいけない』にも、世界の中で外から穀物を買ってくるお金を持っているのは、西ヨーロッパ諸国と北米、日本などの東アジアです。ところがこの三者とも「緑の革命」の結果、自国で大量の穀物ができるようになって、実際に余っています。食糧危機について日本人が真剣に憂慮している一方で、世界貿易機構(WTO)の交渉で先進国が話し合っているのは穀物の押し付け合いなのです。
また先進国はアフリカなどの発展途上国の作る穀物を決して買おうとしません。先進国から農業技術を導入して穀物を増産しても、売り先がない限り過剰生産になって、農作物の価格が下がり、発展途上国の農民が結果的に苦しむことになってしまいます。本当に発展途上国の人たちを助けたいと思うのならば、援助をする代わりにコメや小麦を輸入し購入してあげることです。
「食糧危機」というのは、これまで何度も形姿を変えて意図的に“創作”されてきたという実態が浮かび上がります。それは取りも直さず「食糧危機」を煽ることで利益を得る集団、つまりアグリスーティカル多国籍企業がいつも舞台の後ろに隠れていることを物語っています。
現在の食糧危機とは、食糧不足と飢餓、あるいは食糧価格高騰という一般市民に見えやすいショックを与えておいて、その解決策として遺伝子組み換え作物(GM)のマーケットを押し広げていくという“食糧版ショック･ドクトリン”なのです。現在の食糧版ショック･ドクトリンは、GMOによる食糧戦略の一環として捉えなければなりません。
ヴァンダナ･シヴァは、『緑の革命とその暴力』(日本経済評論社)の中で、こう書いています。「緑の革命がなければ、飢えにみわれるということは、1960年において真実ではなかったが、1990年代においても、バイオテクノロジーと遺伝子工学がなければ、世界が飢えるということはじんじつではない」。これは21世紀に入った現在でも同じなのです。それではいったいGMOはどのくらい市場に出回っているのでしょうか。
2014年2月に発表された国際アグリバイオ事業団(ISAAA)の報告によると、2013年の世界の遺伝子組み換え作物の栽培面積は、2012年の栽培面積合計の3％に相当する500万ヘクタール増加して、1億7520万ヘクタールとなりました。遺伝子組み換え作物の商業栽培が開始された1996年と比較すると、その栽培面積は100倍以上に増加したことになります。また、2013年の途上国の栽培面積は、世界の遺伝子組み換え作物面積の54％を占め前年度の52%から更に拡大し、先進工業国と発展途上国の栽培面積の差は、2012年の700万ヘクタールから2013年には1,400万ヘクタールに倍増しました。
2013年度に最も多く栽培された遺伝子組み換え作物は引き続き大豆で、8,450万ヘクタール(世界の遺伝子組み換え作物栽培面積の48％)で栽培され、2012年度に比べて380万ヘクタール増加となっています。大豆に引き続き多かったのが、トウモロコシが5740万ヘクタール(同33％、前年比4％増)、ワタが2390万ヘクタール(同14％、前年比-2％減)、ナタネが820万ヘクタール(同5%、前年比11％減)と続いています。
世界で遺伝子組み換え作物を栽培する農業生産者は、2012年より70万人増加して1,800万人となりました。このうち90％以上、1,650万人以上が、開発途上国の資源に乏しい小規模農業生産者です。
・ISAAA(世界の遺伝子組み換え作物の商業栽培に関する状況:2013年)
www.isaaa.org
遺伝子組み換え作物(GMO)についても、最近話題のSTAP細胞に関しても本当の真実はどこにあるのか。日本の調査委員会は、科学的な妥当性ではなく、論文の不正の有無を検証することだと考えています。本当にそのような検証が臨床結果も含めて解明できるのか。弁護士は科学者でもなく、専門分野でもない科学者が検証できるならばSTAP細胞は誰でも見つけることができることになる。再現性が高いものだけが正しいのか。悪意の不在を客観的に証明するという論理的にも矛盾する至難な技である。先進国では、化粧品等の効果について動物実験を行わない方向に向かっている。ならば、その効果は何を根拠にしているのか。臨床データそのものが知的財産になったということをこの件は意味している。そして、臨床データは臨床実験が行えない日本では今後データを集めることは限りなく難しくなる。日本の医療･農業とTPPはどこへ向かっているのか。
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