ローズマリーオリーブオイルを作ろう♪|日本の医療とTPP(45)

ローズマリーオリーブオイルを作りました~♪

【材料】
・オリーブオイル・・・市販のオリーブオイル
・ローズマリー・・・剪定したローズマリーを洗い乾燥せました
・唐辛子・・・昨年の夏に収穫して乾燥してあるもの
・にんにく・・・ひとかけ(市販のもの)

【作り方】
フライパンにオリーブオイルを軽くひき、にんにくのみじん切り、唐辛子を入れごく弱火でじっくり炒める。

にんにくに香りが出てきて、色づいたら火を止める。
少し放置して、荒熱が取れたら、瓶に入れて、オリーブオイルを注ぎ満たす。

最後に、ローズマリーを入れて完成!!

さ~て、今年もたくさんの料理を作ろう♪

夢を叶える一歩!!

ポーと猫の写真館

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【あおちゃん】そらちゃんのドーナツ型ベットいただき♪

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【そらちゃん】涼しくていいわ~((ΦωΦ))

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【ふうちゃん】流れるお水!大好き~(*Φ∇Φ*)

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【りくたん】睡魔に襲われて・・・バタン・・・zzz・・・

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【かいちゃん】今日は暖かいから~寝る・・・

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【くうちゃん】ハンモックの上は昼寝に最高!!

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【巨峰ちゃん】わっさわっさ♪

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【デラウェアちゃん】もっさもっさ♪

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【ベルフラワーちゃん】パープル♪パープル♪

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【ジャガイモちゃん】追肥と土寄せしました♪

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【いちごちゃん】たくさん花が咲いています♪

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【黒ポリポットちゃん】発芽はこれからかな~♪

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【水菜ちゃん】柔らかくてシャッキシャキ♪

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【ラディッシュ(セミロング)ちゃん】可愛い~♪

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【ローズマリーオイルちゃん】ローズマリー、ニンニク、唐辛子♪

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【ローズマリーオイルちゃん】オリーブオイルの中へポイ♪

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【ローズマリーオイルちゃん】楽しみです♪

日本の医療とTPP(45)

バイオテクノロジーで作られて次々と新登場する抗ガン剤は、効果についてはほとんど進化が見られないのに対して、薬価は高騰しています。米国労働安全衛生研究所(NIOSH)は、2020年にはすべてのガン治療に費やされるお金は、現状では少なくとも1580億ドル(約12兆6400億円)、薬価がこのまま高騰すれば2070億ドル(16兆560億円)と見積もっています。これは日本の年間の医療費の半分に匹敵する額です。

実際、2010年のアメリカ市場におけるバイオテクノロジー由来の医薬品は、70%も増加しています。そのほとんどが抗ガン剤なのです。日本でもすでに厚生労働省が認可したバイオ抗ガン剤も含めて、その一例を挙げましょう。いかに抗ガン剤がぼったくりであるかがお分かりになるでしょう。

・アービタックス:大腸ガン治療薬。生存率が延長するという研究結果はなし。1か月使用した場合の薬価は1万ドル(約80万円)。
・アブラキサン:タキソールの新しいバージョン。タキソールの25倍の薬価(1回で約34万円)。
・イマチニブ(グリベック):慢性骨髄性白血病に使用されますが、心臓の筋肉細胞を障害するため、心不全の副作用があります。アメリカ市場における2010年の売上は43億ドル(約3440億円)
・エビスタ:閉経後の女性の乳ガン再発予防に使用されますが、命に関わる脳卒中や血栓のリスクを50%高めます。
・アバスチン:転移性ガン、大腸ガンに使用されますが、たかが2〜3か月しか生存期間を延ばすことができません。アメリカ食品医薬品局(FDA)自身、副作用の方が大きいと認めているバイオ抗ガン剤。アメリカ市場における2010年の売上は64億ドル(約5920億円)。
・ハーセプチン:転移性乳ガン(ある遺伝子を発現している乳ガン)の治療で使用されます。アメリカ市場における2010年の売上は60億ドル(約4800億円)。
・プロベンジ:前立腺ガン治療用ワクチン。わずか4か月ほどの生存期間の延長効果しか認められていません。薬代は、1コースで9万3000ドル(約744万円)。
・ヤーヴォイ:進行性悪性黒色腫(メラノーマ)に使用します。わずか3か月ほどの生存期間延長効果しか認められておません。薬代は、1コース12万ドル(約960万円)。

これらはほんの一例にすぎません。これらの抗ガン剤は、主にガン末期の人を対象にしたものですから、副作用で亡くなってもそれほど道徳的責任を負うことはありません。華々しく登場した新薬は、2年も経過すれば「古くて効果が無い薬」として片付けられ、その薬の構造を少しマイナーチェンジしただけの新薬がまた「新しい効果のある薬」として推奨されるのです。車でも2年でマイナーチェンジをすることはないでしょう。ビックファーマにとっては、抗ガン剤はまさに“ドル箱”なのです。

私たちが生命に関わる病気になるほど、その治療代はより高騰してきます。『ビックファーマ』(篠原出版)の著者のマーシャ・エンジェル氏は、この状況を「生命にかかわる病気に苦しむ人々の藁をもすがる思いから搾取している」として、ビックファーマやアメリカガン協会などを酷評しています。

これらの“新しい”抗ガン剤は、アメリカ食品医薬品局によって速やかに認証されます。たとえ、その抗ガン剤が少人数のグループでしかテストされておらず、安全性がまだはっきり分かっていない段階でも、速やかにマーケットに出されます。なぜなら、ビックファーマは、ひとつの抗ガン剤で1日100〜200万ドル(8000万〜1億6000万ドル)の売り上げを得ますから、可能なかぎり速い認可を求めているのです。

このような調子ですから、マーケットに出してから、死亡を含めた甚大な副作用が起こる結果となり、慌ててマーケットから回収することもたびたびです。

最近の例では、白血病の治療薬として華々しく登場したファイザー社のマイロターグ。たった142人の患者さんでテストしただけで、2000年にマーケットに出ました。しかし、市場後調査で、この抗ガン剤で治療した人の方がそうでない人よりも死亡率が高いことが明らかになったため、、2010年にはアメリカ食品医薬品局が、ファーザー社にマーケットから回収するように要請しています。

アバスチンという抗ガン剤も同じく、アメリカ食品医薬品局の審査を通常よりも迅速にパスしたものです。2008年に転移性乳ガンで承認を受けました。1か月の薬代が8000ドル(約64万円)もする大変高価な抗ガン剤です。しかし、この抗ガン剤もその後の調査で、消化管穿孔、出血、脳卒中、重症腎障害を引き起こすことが分かりました。アメリカ食品医薬品局は、「わずかな生存期間延長による利益よりも副作用などの害が大きい」と判断し、2011年には段階的に市場から回収していくようジェネンテック社に要請しています。

しかし、治療の1コースで10万ドル(800万円)以上もかかる費用を負担できる人は、それこそビックファーマの役員のような富裕層でないといないはずです。だとすれば、ビッグファーマはコストを下げざるを得なくなります。しかし、ここにもうまい仕掛けがありました。

アメリカ政府による高齢者向けの政府保健を「メディケア」といいます。このメディケアのプランというシステムは、政府の税金で薬代の80%を賄ってくれます。ガン専門医は、高価な薬を処方するほど、その薬代を政府から無制限にもらえるというシステムになっています。したがって、患者さんもガン専門医も薬代を気にしなくてもよいようになっているのです。

しかし、残りの20%の薬代もバカになりません。これは通常、患者さんが自分で契約している私的な保険から支払われます。保険会社はなるべく支払いを渋り、患者さんの自己負担金を増やそうとします。そこでビックファーマは、そのお金を肩代わりすることでこのシステムを維持しているのです。つまり、このシステムで最も損するのは、メディケアに当てられている国民の税金です。得をするのは、ビックファーマ、病院、医師。患者さんは副作用で苦しむだけなので、損になるでしょう。国民の税金にたかるビジネスが一番儲かるという事実は、古今東西変わらないということです。

今日、日米首脳会談が行われます。会談ではより多くの懸案について議論されると思われます。その中でも重要なのが環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)です。農業分野への影響が多くの報道で伝えられています。しかし、アメリカの最大の狙いは、製薬も含めた医療業界と保険業界です。アメリカは新薬や先端医療に関する日本の価格規制を撤廃・緩和させ、外資の参入を自由化させたい。さらに病院などの病床数(ベッド数)当たりの医師や看護師の数をアメリカ並みの基準(日本のおよそ4倍)に引き上げるよう要求すると思われます。新薬の認可基準が緩和され、先端医療も保険診療で受けられ、医師や看護師の人数が増えれば、患者にとってのメリットが増すように感じる人もいるかもしれませんが、とんでもありません。財源が問題なのです。

高額先端医療を健康保険でカバーすれば公費負担額が激増し、国民皆保険制度は破綻に追い込まれます。医師や看護師の人数が増えれば診療報酬にもはね返ります。新薬の審査基準を緩和すれば副作用のリスクも増加する。アメリカは診療報酬の基準も自由化するよう求めてきます。病院間の競争を煽るためです。診療報酬を自由に上げられれば医師や看護師の給料も上げられますから、優秀な人材の奪い合いが起きる。高額な先端医療機器も積極的に取り入れ、結果的に診療報酬の高騰は天井知らずになってしまいます。

アメリカの狙いは日本の医療業界のサービス向上ではなく、診療報酬の暴騰なのです。医療費を飛躍的に上げ、日本が誇る国民皆保険制度をパンクさせたい。そうなれば日本国民は民間の医療保険に加入しなければならない状況に追い込まれる。そこにアメリカの保険会社が参入してボロ儲けしようという魂胆なのです。医療保険の分野では歴史も浅く競争力もない日本の保険会社は、間違いなく淘汰されることになるでしょう。

安倍晋三首相は23日夜、東京・銀座のすし店「すきやばし次郎」でオバマ米大統領と非公式に会食した。同店は飲食店の格付け本「ミシュランガイド」で高評価を得ている有名店。すし店での会食は、難航する環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)の交渉を気遣い、両国の利害が対立している牛肉や豚肉をメニューから外せる場として、日本側が提案したという。

一見、農業・畜産業などの分野で聖域を守り勝利を勝ち取ったように見えて、実は国家の根幹を揺るがす分野を抑えられていたとしたら。日本政府の交渉力に期待したいと思います。

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つづく・・・

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