2月に家族に迎え入れたベンガル猫の3ニャン(＾▽＾)/
先住猫のあお･そら･ふうちゃんともだいぶ仲良く遊べるようになってきました！
一緒に寝たり、遊んだり、大爆走したり、にゃんパ～ンチしたり。
でも、まだ生活のリズムがちょっと合っていないのでゆ～っくりと時間をかけて、ねこちゃんなりの生活ができるようになればいいなぁ～と思います(⌒∇⌒)
今日は雨降りで、ねこちゃんも静か～に寝ています(=￣∇￣=)
目次
ポーと猫の写真館
日本の医療とTPP(14)
医薬品は根本的治療のために開発されたものではありません。ほとんどが短期的な症状を緩和する目的で開発されたものです。解熱剤、抗ガン剤、コレステロール値降下剤、降圧剤、抗生物質、抗うつ剤など、製薬会社のドル箱となっている医薬品を考えれば納得できます。これらは短期的に症状を緩和する一方で、中長期的に薬害(副作用)を起こす物質です。じつはこうした薬害の全貌は、急性症状以外は明らかになっていません。放射線と同じで中長期的な期間でどのような影響が出るかは、まさに後々になって実証するしかないからです。これを「疫学的調査」といいます。
この疫学的調査では長期にわたって発症率を見ていきますが、その間にも他の要因が絡んできますので、単純に元の原因と結果の因果関係を立証することは非常に難しいという難点があります。ただし、明らかにある原因に暴露した集団のみが、ある特定の病気になる確率が非常に高い場合は、その限りではありません。しかし、多くの病気には多くの要因が絡み合っていますので、急性障害以外は因果関係が分かりにくいのです。
たとえば、コレステロール値が基準値なるものより少しでも高いと「スタチン」を代表する総コレステロール値を下げる薬が処方されます。総コレステロール値の高いことが心筋梗塞や脳梗塞の原因ではなく、むしろHDLといわれる善玉コレステロールが低いことが、動脈硬化に関係しているのです。
しかし、病院では総コレステロール値が少しでも高いと、スタチンという副作用の強い薬が無秩序に処方されているのです。スタチンは、アメリカでは65〜74歳の男性では50％、75歳以上の女性では40％の人が死ぬまで服用しています。スタチンはアメリカ国内で2000〜2005年の間に77億ドル197億ドルと156％の売り上げを誇る大ヒット商品で、服用人口は1580万人から2970万人まで増加しています。スタチンは体内のコエンザイムQ10という酵素を減らしてしまうために、末梢神経障害、筋肉障害、肝機能障害、血小板減少、心臓障害などの重篤な副作用を伴います。スタチン製剤のさまざまな副作用は、すでに多くの研究で指摘されています。
中長期服用した場合の因果関係がはっきりしないという慢性の病気の特質は、製薬会社にとっても幸いしています。長期にわたる疫学的調査で、投与した薬がある病気を引き起こすことが後々に判明しても、それまでの数十年という期間にあり余るほどの利益をもたらしてくれるからです。甚大な薬害問題に発展した場合は、国民の税金が投入されるので、製薬会社は全く腹が痛みません。
さらに、薬害が引き起こした別の症状は、新たに別の病名にラベリングし直され、また製薬市場の基盤になる疾病を創出することにもなります。つまり、薬害で創出された病気に対して、さらに新た薬剤が投入される結果になるのです。たとえば、消炎鎮痛剤という薬を服用されている人には、必ず胃薬が付いてきます。ある薬が投与された場合、その薬を長期服用させるためには、副作用を打ち消す薬が新たに必要になるという理屈です。そして、さらに新たに出てきた症状に対して、薬が追加されていきます。
このように製薬会社は、薬害を出しても出さなくても薬が合法的に処方される限りは、半永久的に膨大な利益を得られるシステムになっているのです。社会的に大きな薬害事件に発展した場合にはどう対応するのか。そのときには、政府による国民の税金投入という保証が物を言います。その代表がワクチン事業です。これほど手厚く保護されたビジネスは、世界広しといえども製薬業界と銀行、原子力業界くらいのものでしょう。ワクチン事業は身近なものになってきています。インフルエンザワクチンや子宮頸がんワクチンなどいいタイミングで出てくるものなのです。ワクチンは劇薬であり副作用もあるということを理解しておくべきです。
インドは近年、臨床実験が行われる最も人気のある国のひとつです。アメリカでの医薬品の臨床実験が、海外の貧困地で行われています。アメリカ食品医薬品局(FDA)に申請するため、こうした臨床実験のデータが使用されているのです。臨床実験というのは、貧しい発展途上国におけるものだけを指すのではありません。日本もそのターゲットのひとつなのです。タミフルというインフルエンザウイルスを軽減させる効果があるといわれている薬の世界市場では、日本が全体の70％を占めています。タミフルの副作用情報を参考にして、販売戦略を考えているのです。つまり、訴訟と収益を天秤にかけているのです。臨床実験といえば、これまでは大学の医学部の研究者や医師たちがおこなってきました。しかし、今日では製薬会社と契約した私企業等が請け負っており、そのデータをもとに研究者がの名を借りたゴーストライターが医学論文を書き、薬の販売促進をするという流れになってしまいました。
つづく･･･
