今日は天気もよくポカポカ陽気でした(＾▽＾)/
先日種まきをしましたが、最近気温が高くなったせいか次々と発芽しています♪♪
楽しくてしょうがない（＝v＝）
春ですね(￣▽￣)
目次
ポーと猫の写真館
（じゃがいもの栽培方法は こちら ）
（アスパラガスの栽培方法は こちら ）
日本の医療とTPP(22)
H5N1鳥インフルエンザやH1N1豚インフルエンザにより不必要なパンデミック宣言がされるために、先進国には未検証のワクチンが何億本も余りました。各国は処理に困っている余剰ワクチンを世界保健機関(WHO)へ引き渡すことに決定しました。WHOは、それを一部の貧しい国に無料で押し付けました。フランスは、巨大製薬会社からサルコジ政権が購入した9400万回分のワクチンのうち、9100万回分を提供しています。同様にイギリスは6000万回分のうち、5500万回分を供与しました。
なぜ途上国にワクチンを与える必要ががあるのか。貧困国で今一番必要なのは心臓･循環器系の病気であり、ウイルスの病気は優先度が低いのです。一つの答えはカリフォルニア州ロングビーチで行われた招待客限定のTED2010会議(Technology,Entertaiment,Design conference)におけるビル･ゲイツの発言にあります。「ゼロへの革新」と題した演説の中で、ビルゲイツはこう話しました。
「何より人口が先だ。現在、世界の人口は68億人である。これから90億人まで増えようとしている。そんな今、我々が新しいワクチンを、医療、生殖に関する衛生サービスに真剣に取り組めば、およそ10〜15％は減らすことができるだろう」
マイクロソフトの創設者であり、世界で最も裕福な男のひとり、ビル･ゲイツは自ら非課税財団「ビル＆メリンダ･ゲイツ財団」を通じてワクチンや抗エイズ薬などの医薬品の開発に、すでに巨額の寄付をしています。しかし、彼の失言ともいえるこの発言に、その真意が透けて見えています。それは「お金儲け」以外にも、「人口削減」をワクチンや医療品を通じておこなうという悲願です。
人口削減といっても、この場合の「人口」は「カラード」、つまり非白人、有色人種を指しています。白人のことは一般に「コケイジア」といいますが、アメリカなどで差別されている有色人種の間では、コケイジアの中でも権力者層をとくに「ヨーロピアン･ジュー(European Jew ヨーロッパ起源のユダヤ人)」と呼んでいます。このようなヨーロピアン･ジューの代表的な存在であるロックフェラー、ビル･ゲイツやメディア王のテッド･テーナーなど人口削減を訴え続けている人間が、かたやワクチン普及活動や遺伝子組み換え食品に大金をつぎ込んでいることに違和感を覚えないとしたら、それはあまりに私たちが鈍感になりすぎた証左だと、私は感じます。
現代のロックフェラーといわれるビル･ゲイツは、1920年代からロックフェラー財団がおこなった医療支配、人口削減計画などそっくりそのままコピーしているのです。しかし、本当にビル･ゲイツはロックフェラー財閥のような権力を持っているのでしょうか。
つづく･･･
ガジェット女子
Word, Excel, PowerPoint対応、編集はOffice 365加入者限定
マイクロソフトが iPad版のMicrosoft Office アプリ群 Office for iPad を正式に発表しました。含まれるアプリは Word, Excel, PowerPoint。
いずれもApp Store から無料でダウンロードでき、Office文書の参照やプレゼンの再生はできますが、編集や新規作成にはクラウド版Office こと Office 365 への加入が必要です。
Office for iPad (Word, Excel, PowerPoint) は iOS 7以降の iPad に対応。日本語を含む29言語をサポートし、本日より日本を含まない世界135の国や地域で配信します。
マイクロソフトは垂直市場なら、Office for iPad (Word, Excel, PowerPoint) や Windows8ではなくSurface(サーフェス)やSurface2で再度垂直市場に参入できるメリットは非常に大きいと思います。今まで使い慣れたソフトウェアにより文書化をより効率的で正確に作業できるメリット非常に大きいと思う。XPのサポートが終了するので、マイクロソフトはデスクトップ環境とは別に、積極的にiPadを含め自社であるSurfaceを展開するいい機会だと思う。
たとえば、米国の医療機関のIT部門は「ICD-10」(世界保健機構が設定した国際疾病分類)や「Meaningful Use」(医療ITの有意義な利用、米HITECH法の規定)などへの対応が求められている。また一部の医療機関では、「ACO」(Accountable Care Organizations：説明責任を負う医療機関)への移行という課題も抱えている。環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)や自由貿易協定(FTA)でこういった問題が日本にも適用される可能性は高い。