6ニャンの中で一番身軽なくうちゃん(ベンガル猫)は華麗なジャンプで色んな所に登ってしまいますw(￣o￣)w
登って降りれるのだろうかとか怪我しないだろうかと毎日ヒヤヒヤです(＞_＜)
最近のお気に入りは･･･
私の肩･･･(*ﾟ▽ﾟ*)
少しでもしゃがみ込むと･･･
ジャ～ンプ!!
なのでいつも肩に乗って一緒に移動しています(°∀°)b
肩に乗ってくれるのは嬉しいのですが･･･
爪を立てるので痛いのです･･･ p(｡>ω<｡)q でもぉ～可愛いです〜v(￣ｰ￣)v
目次
ポーと猫の写真館
日本の医療とTPP(18)
ワクチンの事前買取制度のリストには、肺炎球菌、ロタウイルス、結核、マラリア、ヒトパイローマウイルス(HPV)感染に対するワクチンがあります。これらのワクチンが予防対象とする病気の発症は、たしかに発展途上国では頻度は高いのですが、先進国では稀な病気に入ります。たとえばアメリカの「ACIP(Advisory Commitee on Imunization. Practices / 予防接種の実施に関する諮問委員会)」は、自国の5歳以下の子供に、発展途上国用に開発した肺炎球菌ワクチンの摂取を推奨しています。これはアメリカ国内で発生している従来の肺炎球菌の型に、発展途上国でしか発生してない型をミックスしたものです。ちなみに、肺炎球菌による肺炎で死亡する90％は発展途上国においてです。
ヒトパイローマウイルス感染が発症の原因のひとつと推定されている子宮頸ガンは、発展途上国では女性の主要な死因のひとつに挙げられます。しかし、先進国では子宮頸ガンで命を奪われる女性は非常に少ないのが現状です。子宮頸ガンで死亡する90％近くは発展途上国の女性なのです。
また、発展途上国ではロタウイルスによる下痢症で毎年50万人の子供が死亡していますが、ワクチンがアメリカで導入された1999年当時、国内においてロタウイルス感染症で死亡した子供は30人程度だとされています。
それにもかかわらず、ACIPでは、アメリカ国内の乳幼児にロタウイルスワクチン、5歳以下の子供に肺炎球菌ワクチン、思春期の女性にはHPVワクチンの接種を推奨しています。この推奨によって、アメリカの各州は自身の選択で、州内の住民にワクチン接種を強制できるのです。
発展途上国ではに安価にワクチンを供給するため、先進国がバックアップする事前買取制度が設立されています。製薬会社は、それにとどまらず、利益を確保するために、先進国の国民に発展途上国用に開発したワクチンを強制接種させているのです。しかし、これら発展途上国用に製造され、先進国で流用されているワクチンには悲惨な結末が待っていました。
ロタウイルスワクチン「ロタシールド」は接種後に腸重積症が多く起こり、発売中止になりました。他のロタウイルスのワクチンとしてアメリカで認証されているワクチンのひとつ、「ロタリックス」は、豚ウイルス遺伝子に汚染されているため、医師は使用を停止するようにとアメリカ食品医薬品局(FDA)が勧告を出しています。ロタリックスは、2008年にFDAによって承認されたグラクソ･スミスクライン社が製造するワクチンで、すでに世界で3000万人、アメリカだけでも100万人に接種されています。
一方、インドでは子宮頸ガンのワクチンである、メルク社製の「ガーダシル」の公的医療における有用性と需要性を調べる2年間の研究プログラムがおこなわれ、その結果、ガーダシルを接種した120人の女子の中から、4人の死亡を含む多数に問題が生じました。ICMR(The Indian Council of Medical Research / インド医療研究評議会)がただちにこのプログラムを停止するように命じています。
また、アメリカ連邦政府のワクチンの有害事例通知システム(VAERS、Vaccine Adverse Events Reporting System)には、2006年に子宮頸ガンワクチンが導入されて以来、9000件以上の問題報告(死亡以外の健康被害は、胃障害、てんかん、頭痛や早期初経)を受け取っています。この問題の中には、少なくとも28件の自然流産と32件の死亡例が含まれています。ヨーロッパでも、2007年には、オーストリアで19歳の女性、続くドイツで18歳の女性が、ガーダシル接種後に死亡しています。2009年には、イギリスでグラクソ･スミスクライン社のHPVワクチン「サーバリックス」の接種直後に、14歳の少女が死亡しています。
製薬会社の調査やニュース報道によると、これらの死亡例はいずれもワクチンと無関係だとされていますが、実際は接種後に起きたことでした。製薬会社のエマージェント･マーケットである発展途上国のワクチン接種普及という目的で、私たちは必要ないどころか、安全性も確率されていないワクチンまで接種されているのです。発展途上国ダシにして、先進国の子どもたちが製薬会社のドル箱になるだけでなく、まさに人体実験の犠牲になっています。
さらに世界保健機関(WHO)が、発展途上国へのワクチン供給のために世界規模でインターネットの使用、およびネット上での金融取引に税金をかけるプランを提案したといわれています。さすがに現段階では反発が多く、このプランは先延ばしになりました。情報操作も含め世界政府による支配がいよいよ私たちに襲いかかろうとしている証左といえるでしょう。
つづく･･･