今日は雨降りだと思っていたら･･･
降りませんでした～(*￣∇￣*)
そんな日は、ニャンズとマターリ遊びます♪
あおちゃんはかくれんぼが大好きで色々なところに潜り込んでいます( ´艸｀)
仕草がとっても可愛いあおちゃん(*ﾟ▽ﾟ*)
可愛すぎて抱っこしたら、猫キックされました(TωT)
目次
ポーと猫の写真館
夕食は冷しゃぶサラダにしました♪
日本の医療とTPP(48)
2011年の福島原発事故の放射線被曝問題で、よく引き合いに出されたのが胸部レントゲンやCT検査などの医療被曝です。放射線専門家(当時は東京大学放射線科等の出演が多かったのですが)が連日、日本の「医療被曝に比べて問題になる量ではない」と発言していました。
医療放射線被曝の過誤についての正確な件数は明らかになっていません。なぜなら、アメリカのほとんどの州で、医療放射線被曝過誤の報告義務がないからです。また、過誤を報告してもそれに対する罰則規定がありません。これは日本も同じです。なぜこのような医療放射線過誤が起こっているのでしょうか。
2011年2月26日に開かれた米国下院エネルギーおよび商業対策委員会の公聴会で、レントゲン装置を操作する技師たちは、トレーニングを受けてもいなければ免許を持っていないことが暴露されました。実際、アメリカの17の州では、レントゲン装置を操作するために特別な免許を必要としません。レントゲン技師を免許制にしているのは、たった４つの州しかないのです。アメリカの各州では、理髪師のほうが放射線従事者よりもずっと規制されているとや揶揄されている状況です。
とくに、子供に対する放射線照射は慎重でなければなりません。
子供のレントゲン撮影には放射線照射にともなう以下のような問題があります。
・解剖学的に頭蓋骨が薄いため、容易に放射線が感受性の高い脳の深部にまで放射線が届く。
・分裂がさかんな細胞は遺伝子へのダメージが大きい(これは、分裂する際に強固に結合した2つの遺伝子の紐が解けるため。二重鎖の遺伝子の紐より一重鎖の遺伝子の紐の方が放射線の紐の方が放射線の高エネルギーに対して障害を受けやすい)
・細胞内のミトコンドリアの遺伝子に異常が起こりやすい。
・放射線障害も蓄積していくので、成人より多く被曝することになる。
・CTを含めた検査機器は成人用の規格なので、子供の場合、成人なみにきれいな撮影写真を撮るためには2〜6倍の放射線量を吸収することになる。
2011年2月の「ブリティッシュ･メディカル･ジャーナル」誌上で、米国立ガン研究所のグループが、胎児期〜生後100日までのＸ線検査による放射線被曝と、白血病やリンパ腫のような小児ガンとの関係には否定出来ないとの論文報告の中で警告を発しています。
アメリカ国立放射線防護委員会(NCRP)の調査では、現在のアメリカ国民の医療放射線被ばく量は1980年代の約7倍に上っています。この放射線被曝の急増に貢献しているのは、おもにCT検査の普及です。なぜならば、CT検査による被曝は、従来のレントゲン撮影(Ｘ線撮影)の100倍量にあたるからです。ちなみにマンモグラフィーは、1000倍量とさらに高くなっています。
アメリカでは毎年6200万回ものCT検査が行われ、その25％は子供への照射です。1980年代では年間300万回のCT検査数でしたから、20倍以上になっています。コロンビア大学放射線研究センターのブレナー博士はは、CT検査の3割は不必要であり、向こう20〜30年間でCT検査被曝によるガンの発生は300万件を超えると予想しています。また2001年の「アメリカレントゲン医学」紙には、CT検査を受けた子供の1000人に1人は、その被曝によって引き起こされるガンによって死ぬと予想されています。
また、成人でもCT検査を頻繁に受けることで被曝量が蓄積し、ガンで死亡する割合が1％増加することも論文で報告されています。この論文によれば、調査対象となった3万1462人のうち15％は、調査時点での累積被曝量が100ミリシーベルト以上で、4％は250〜1375ミリシーベルトでした。調査時点でCT検査を5回以上受けた人は35％にものぼり、一番多い人で132回も検査をしていました。
こういった医療費爆による健康被害の懸念から、アメリカ議会は、検査や治療で用いる医療放射線機器は国内のどこでも同じ質を保証しなければならないという法律を制定しています。アメリカ食品医薬品局(FDA)は、この状況をむしろ隠蔽しようとしてきました。2010年3月20日の「シアトル･タイムズ」紙で、アメリカ食品医薬品局所属のニコラス博士が「大腸ガンのスクリーニングでCT検査を行うことは、健康な人にとってむしろ放射線による発ガンを促進することになるので止めた方がよい」と助言したのに対し、彼を解雇するという暴挙に出たことが伝えられました。
日本の状況はどうでしょうか。イギリスのオックスフォード大学ガン研究調査で、診断用Ｘ線写真でどの程度ガンを発生すさせているかを、日本を含めた14か国にわたって調べました。イギリスでは75歳になるまでに、ガンの0.6％は医療の診断用Ｘ線写真が原因であると推測されました。イギリスの人口に換算すると、毎年700人のガンが医療によってつくられることになります。では、日本はどうでしょう。
日本では75歳になるまでに、ガンの3％は医療の診断用Ｘ線写真が原因であると推測されています。ちなみに、日本以外の13か国の平均が0.6〜1.8％ですから、日本がいかに医療被爆国であるかが伺い知れます。
CT検査に関しても、これを裏付けるデータがあります。厚生労働省の「医療施設調査･病院報告の概況」と経済協力開発機構(OECD)の統計によると、人口100万人当たりのコンピュータ断層撮影装置(CT)の設置台数は、日本の場合96.1台と米国の34.3台やドイツの16.3台をはるかに上回っています(日本は2008年10月時点、他国は2007年ベース)。日本は中小病院などが、患者を集めるために競って高額機器を導入しており、世界に冠たるCT大国なのです。
福島第一原発事故によって、周辺地域の小学校の屋外活動制限基準として文部科学省が採用したのは、年間許容量20ミリシーベルトまででした。
平常時の年間1ミリシーベルトから20ミリシーベルトに引き上げたのです。いわゆる「20ミリシーベルト問題」に対して、当時の内閣官房参与の小佐古東京大学大学院教授(原発推進派とされています)までが反対を唱えて辞任していますが、CT検査を2回受けるだけで、この年間許容量を超えてしまいます。今回、原発事故で比較された医療被曝の深刻さに改めて驚きました。原発の外部被曝などにより、よほど被曝量が多いからです。
たしかにCT検査は手軽におこなえ、かつ通常のレントゲン検査や超音波エコー検査に比べて情報量の多い検査です。しかし、放射線量非常に高いというデメリットと、MRI(放射線を発しない)などのより優れた検査機器の登場で、その存在意義が薄くなってきています。医療被曝によって健康障害をこうむるのはCT検査だけではありません。妊婦や乳児期早期に受けたX線撮影でもわずかながら、白血病も含めた小児期のガン発生率が高くなると報告されています。今後は放射線を使用しない優れた検査方法や検査機器が開発されていくでしょう。それでは、低線量放射線でも実際に健康被害が出るのでしょうか。
2014年4月28日：小学館 スピリッツ22・23合併号掲載の「美味しんぼ」に関しまして
つづく･･･