今日もみんなで楽しく遊びました(＾▽＾)/
6にゃんの中で一番強く重いパンチを繰り出すのはロシアンブルーのそらちゃん(´0ﾉ｀*)
重く正確なパンチを繰り出します ( ￣∇￣)=○))
そらちゃんのにゃんパンチ披露したいと思います(^O^)/
うまく写真撮れるかな〜
目次
ポーと猫の写真館
アレルギー性皮膚炎の体質があるロシアンブルーのあおちゃんのフードについて獣医師から勧められたフードは低分子プロテイン・オメガ3脂肪酸が含まれています。オメガ3脂肪酸(αリノレン酸、DHA、EPAの総称、n-3系脂肪酸ともいう）は炎症をおこす作用が弱く、胃腸管の炎症を鎮めるのに効果があるという研究結果もあります。オメガ3(αリノレン酸･エイコサペンタエン酸･ドコサヘキサエン酸)とオメガ6(リノール酸･アラキドン酸･ガンマリノレン酸)。
体内で作れず、食事から摂取することが絶対に必要な脂肪酸を必須脂肪酸といいます。オメガ6のうち、リノール酸とアラキドン酸を猫は体内合成することはできません。動物の種類によって必須脂肪酸は異なり、猫の場合は、オメガ6脂肪酸であるリノール酸とアラキドン酸といわれてます。ただし、必須脂肪酸を多く摂れば健康になるということではなく、必要以上のアラキドン酸は炎症を悪化させる可能性があります。
オメガ3脂肪酸に関しては、猫はこれを体内合成が可能です。しかし、オメガ3脂肪酸は免疫機能の不全、アレルギー、痛みと炎症などに関わっているので重要であるにもかかわらず生合成分のみでは不足しがちになっている可能性があります。結局、どちらも経口摂取する必要があるということになり、大切なのはそのバランスだといわれています。
最近のフードは成分値を見ないと商品ラインアップでは分かりにくいところがあります。少しずつ成分値を表にしていきたいと思います。
ニュートロ ナチュラルチョイスでオメガ3脂肪酸が含まれているフード
室内猫用 シニア チキン(オメガ3脂肪酸0.3%以上)
避妊･去勢猫用 シニア 白身魚(オメガ3脂肪酸0.3%以上)
※保証成分値
ニュートロジャパンお客様相談室へ問い合わせしたところ、オメガ3脂肪酸が明確に成分表記がされているものは上記2種類のみだそうです。
ニュートロジャパンお客様相談室：0120ｰ207-006
土･日･祝祭日･年末年始を除く平日：9:30-16:00
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日本の農業とTPP(2)
農業と環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)が話題になり始めたのは2010年菅直人首相による参加検討の発表以来、経済界は賛成し、農業界は反対の立場をそれぞれ表明し、政界・国民を含め国論を二分する状況が続いている。TPPに関する両論に共通するのは偏狭な2元論である。TPPが急に降って湧いてきたような外国主導の流れと位置づけ、「TPPバスに乗り遅れるな」「TPPは米国の陰謀だ」などと外圧に対し、乗るか･乗らないかといった選択肢が非常に複雑で選択しにくい状態に陥ったままだ。その結果、肝心の国民はどちらが正しいのか判断しづらい立場に意図的に置かれている。
そもそも、TPPの歴史を冷静に振り返れば、TPPの大きな枠組みづくりは、日本が長年主導してきているのだ。国内で賛否両論があるなか、TPP提唱者は日本であるという歴史的事実をまずは知っておきたい。1978年大平正芳首相が施政方針演説で発表した「環太平洋連帯構想」がTPPの元となっている。TPPの環太平洋というアジアでもなく米国でもない地域的概念を初めて打ち出している。しかも、未来において日本が連帯すべき地域経済圏として明確に位置付けている。
ある意味、TPPよりも包括的ともいえる環太平洋の連携を目指す考え方が表明されている。これは、ただの机上の空論ではなく、1980年、連帯構想に賛同したのがオーストラリアであった。日豪合意を締結し、同じ年、この理念の実現に向けて、太平洋経済協力会議(PECC)が開催された。当時、この理念ので具体化した制度の一例としては「ワーキング・ホリデー」がある。労働ビザでもなく観光ビザでもない。まったく新しい、働きながら休暇もとれるビザを若者限定で認めている。この制度が現在まで、日本とオーストラリア間の人の移動に、相互理解を深めるために重要な役割を果たしていた。TPPは今後、中国を含むアジア太平洋経済協力(APEC)の参加国に及び、さらにスケールの大きな地域グループにつながり、環太平洋から環西平洋に広がる期待も高まる。そして、大平首相亡き後、環太平洋連帯構想の精神は地域全体に引き継がれていく。
1983年、ボブ･ホークオーストラリア首相の「アジア太平洋経済コミュニティ構想」により受け継がれ、1987年には当時日本代表として出席した田村通産相がその後のAPEC(アジア太平洋経済協力)に連なる「環太平洋産業大臣会合(パリで開催)」を提案した。TPPに連なっていく、1978年連帯構想、1987年APEC設立に続き、3つ目の歴史的ターニングポイントは1994年である。第6回APEC首脳会議で具体的な目標が初めて示す「ボゴール宣言(インドネシア)」が首脳会議で採択され、先進国は2010年まで、途上国は2020年までに投資の完全自由化を決意することを明確に打ち出しこうした宣言である。翌年の1995年には大阪で開催されたAPECで「大阪行動指針」が採択されている。内容は第1部の自由化・円滑化と第2部の経済・技術協力から構成され「ボゴール宣言」を実現するために議長国である日本が中心となりとりまとめた行動指針である。
つづく･･･