今シーズン初めて雪が積もったよ♪カナッペを作ったよ♪｜日本の農業とTPP(16)

今シーズン初めて、昨晩から雪が降り始めました

朝カーテンを開けると雪の白い世界が広がっていました

雪が積もるのは一年に数回ありますが、今年は昨年よりも多く雪が降りましたよ

ニャンズは扉を開けると不思議そうに外を眺めていました

ベランダの野菜は雪に埋もれてしまいましたショック

日が昇り気温も上がり、雪は夕方には溶けていました

午後から雪の中大掃除も兼ね、ベランダの片付けなどをしました

野菜の葉の青虫チェックをするとまだ青虫がついていましたよ

十数匹捕まえました

これでもう青虫もいなくなるかな

年末と言えば大掃除ですね

生活に正し空気を入れ替える事で、運気も変わる事ってありますよね

猫の遊び場やトイレなどもしっかりと掃除していきます

猫と生活をするようになり、改めて掃除の大切さを知る

日常のなかで、掃除を何の目的でするのかと問う人はいない

掃除は人間も猫も生活していく上で必要不可欠な行為

昔はバケツの水の分量までもが決まっていた

水という自然の要素の持つ性質を雑巾がけから学ぶ

人はいろいろな思いにとらわれる

そんな執着を手放して、体に任せ掃除をする

結果、きれいになり人も猫も快適に過ごすことができる

だからこそ、毎日掃除をしていく

ポーと猫の写真館

【初雪ちゃん】今シーズンはじめて雪が積もりました♪

【りくたん】外が真っ白になってるよ｡･ﾟ･(Φ∀Φ*)ﾟ･･｡

【りくたん】あっ、あれは何？

【雪だるまちゃん】やぁ！久しぶり～♪

【雪だるまちゃん】もうすぐクリスマスだよ～風邪引かないようにね～♪

【りくたん】うわ～今年も雪だるまちゃんに会えたよ～(´っω・*)ﾟ・｡

【かいちゃん】かいちゃんはじめて雪をタッチしたよ～冷たいね～(*Ф∇Ф)ノ

【くうちゃん】雪は空から降ってくるんだね～綺麗だね～(*Φ∇Φ*)

【あおちゃん】今年は雪が積もったの早いね～たくさん降ったよ～(=ↀωↀ=)

【あおちゃん】雪遊びでもしようかね～(Φ∇Φ)

【そらちゃん】猫ジャンプ大会？猫雪合戦？

【そらちゃん】みんなで遊ぼう～(〃Φ∀Φ〃)ノ

【あお･そら･りく･かいちゃん】誰が行くの？

【そらちゃん】寒さに強いロシアンブルーのそらちゃんに任せて!!
キャッホーイ+｡:.ﾟヽ（ΦωΦ）ﾉﾟ.:｡+ﾟつめた～い(ノω<。)

【ふうちゃん】ふうちゃんは寒いのは嫌いだよ～(ФДФ)

【タイムちゃん】雪が降っても元気です♪

【茎ブロッコリーちゃん】雪が重そうです♪

【アーティーチョークちゃん】つららができていました～♪

【カルボナーラちゃん】卵のみのまろやかな味わいに、薫り高い白トリュフオイルが加わり絶妙な味わいです♪

【カナッペちゃん】ゴーダチーズとサラミ、ガーリック、生ハムとトマト、デュカスパイス
ちょっと小腹がすいたのでバケットを食べました♪カナッペは白ワインによく合います♪

【三脚ちゃん】新たに三脚を追加購入しました♪あとは、持ち運び用のバックを購入します♪

日本の農業とTPP(16)

日本には経済成長の余地が限られています。もちろん無理やり成長させるならば手立てがまったくないわけではない。それは「無償で手に入るもの」をすべて「有償化」すればいいのです。今ならただか、ただ同然で手に入るものを市場で商品として購入しなければならない事態にすれば、消費活動は活性化し、経済成長率は跳ね上がります。もちろん、「有償化」しているものはさらに高くすればいいのです。

それは、経済成長率の高い世界の国々のリストを見れば理解できます。2013年の経済成長世界一の国は南スーダンです。1955年から2次にわたる内戦で疲弊し、今もスーダンとの国境紛争しが激化している南スーダンが世界一。2位はシエラレオネ。クーデタ、内戦が続き「世界一平均寿命が短い国」といわれる国が第2位。3位はパラグアイ。内戦、軍事独裁、クーデタで前途多難なパラグアイが第3位。4位がモンゴル。前年の成長率世界一はカダフィ大佐殺害後のリビアでした。このように、中央政府のガバナンスが脆弱で、社会的インフラの整備が遅れている国が高い成長率を示していることがわかります。理由は簡単です。長く続いた戦乱がいったん収まると人々は破壊された市民生活を取り戻すためには、生きていくために必要なものをすべて市場で調達しなければならなくなるからです。住む家も着る服も家財道具も、むろん食糧も水も医薬品も文房具も書物も、すべて買い揃えなければならない。

世界のの経済成長率ランキング(2013年度)

日本の経済成長率ランキング(2012年度)

IMF – World Economic Outlook Databases (2014年10月版)
世界経済のネタ帳(一部抜粋)

第47回衆議院議員総選挙も終わり第3次安倍内閣を発足させる。アベノミクスは第1次安倍内閣にて安倍政権の経済政策の総称として命名され、財政支出を削減し公共投資を縮小させ、規制緩和によって成長力が高まることを狙い、第2次安倍内閣ではデフレ経済を克服するためにインフレターゲットを設定し、これが達成されるまで日本銀行法改正も視野に、大胆な金融緩和措置を講ずるという金融政策。安倍首相自身は2013年9月26日にニューヨーク証券取引所での講演で「Buy my Abenomics（アベノミクスは『買い』だ）」と述べている。政権は経済成長のことばかり問題にして、定常的に確保されている国民資源については何も語らない。フローの話だけして、ストックについては言及しない。日本は世界でも例外的に豊かな国民資源に恵まれている。たとえば、森林資源、水産資源、水源、大気、治安、医療、教育、ライフライン、交通網、通信網。日常生活に必要なものが整備されているおかげで私たちは無用の出費をせずに済んでいるのです。

しかし、経済成長のためには「安定したストックがある」ことはむしろ日本の経済成長には邪魔になる。たとえば、日本はテロも少なく治安がよいわけですが、これを治安を悪い状態にし、テロのリスクが高い状態にすれば、人々はお金を出して安全を買わなければならなくなる。ホームセキュリティと契約し、防犯カメラを設置し、塀を高くし、富裕層はボディーガードに囲まれて防弾ガラスのはめた車で外出するようになる。「防犯ビジネス」という新しい市場がここに出現するわけです。集団的自衛権や特定秘密保護法、憲法9条の改正の向こう側に何があるのか。治安がいいので、家に施錠しないでも暮らせる「防犯コスト」がゼロである社会には存在しないマーケットが出現する。シニカルな話だが、日本が経済成長するならば、いままで国民資源として、無償かそれに近い低コストで享受できてきたサービスを商品化して市場で買うほかないようにするのがもっとも安直な方法なのです。

日本には豊かな国民資源があります。深い森、清浄な水、肥沃な土地があり、誰でも農業に従事して自分たちの食物を自給自足することができる。そういう環境が整っている。そのことを政府もメディアもアナウンスしません。環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)により食の安心安全や医療制度や保険制度の崩壊の話ばかりが伝えられています。政府が国民にそのようなオルタナティブが提示されたら、相当数の都市生活者が都市を脱出して、帰農してしまう可能性があるからです。そんなことをされたら、東京一極集中モデルに基づき2020年の東京オリンピックに向かって作られた経済システムそのものに影響が出る。消費者も労働者も狭い地域にぎゅうぎゅう詰めになっていて、それぞれが規格化した労働者(つまり代替労働者)として働き、規格化された消費活動をするからこそ、製造コストを最小化し、利益を最大化するというビジネスが成立する。若い労働力がいなくなれば、海外からの移民性政策を進め、その先には外国人参政権の問題もでてくる。消費者も労働者もそれぞれのライフスタイルが「ばらけて」しまったら、企業は収益を上げることができない。

この、「その気になったら帰農できる」というオプションは国民には隠しておきたいし、できることなら潰したい。これが政財官の現在の狙いです。TPP推進反対のJA解体反対論者は身近なところで「家庭菜園」の普及に力を入れているのも理解できる。TPPの国内的な政治目的の一つは小規模次営農という生き方を不可能にすることです。TPP推進派は「強い農業」だけが生き残り、生産性の低い農家は市場の淘汰圧にさらされて退場すべきだと主張しています。それによってより良質な農作物をより安価に国民は享受できるようになるのだ、と。たしかに都市生活者は「カリフォルニア産コシヒカリ」や「中国産の安い小麦」が食べられるなら、日本の農業なんか潰れてしまってもかまわないと思っている。あるいは企業が参入してきて、生産性の高い「強い農業」(農業労働者がサラリーマンとして企業に務めるかたちの農業)に切り替えればいいんじゃないかと思っている。そして、そう思うよに仕向けられている。とりあえずメディアはそういう方向に世論を誘導しています。でも、自分の土地を持たず、大地主に雇用されて農業をして、その収穫のごく一部だけを給与として受け取るのだとしたら、その新しい雇用形態の労働者はかつて「農奴」と呼ばれたものに限りなく近づく。

『日本農業新聞』がJA農協の機関紙であることを知らない農家もいる。同紙は関税の保護を受けていない野菜農家を何度も登場させTPPに参加すると廃業せざるおえないと主張させている。しかし、農業を発展させることを期待された農協が、農業の衰退の原因となってしまっている。利用者である組合員が主人公であるはずなのに、組合員は逆に支配されてしまっている。組合員が安い資材を購入するために作ったはずの農協にとって、組合員は高い資材価格を押しつけられている。農家以外の准組合員や員外者のりヨガ拡大し、農業以外の信用･共済事業が大宗を占めるようになってしまった。農家は兼業農家となり、農協は不特定多数を相手とする信用･共済事業で発展するなど、いずれも脱農化することで反映してきた。農協は、もはや“農業”のための組織でもないし、“協同組合”ともいえない。農協は、TPPを“異常協定”と呼んで、TPP不参加を強く運動している。しかし、農協自体は、どうなのだろうか。農業発展という農協法の目的や、協同組合原則から大きく外れてしまった組織は“異常農協”と呼ぶべきではないだろうか。

農協が農家に奉仕するという本来の使命を忘れ、また共同組合であることを忘れて株式会社化した行動をとっていても、その被害を受けているのは組合員である農家であって、一般の国民はなんら不利益を被っているわけではない。農家である組合長や理事の目を盗んで、農教職員が頻繁に農協の貯金を着服、横領したりするのもそうである。これらは、農協という組織の単なるガバナンス(統治)の問題にすぎない。

しかし、農協の活動によって、私たち国民が高い食品を購入せざるをえなくなったり、食料安全保障や多面的機能に不可欠な農地を荒廃させてしまうとなると、話は別である。そもそも農協は、農業･農村地域で独占的な地位を持っていた。にもかかわらず、小規模事業者の協同組合であるという理由で、独占禁止法の適用除外とされた。これによって、農業の高コスト体質は作り上げられた。

高い資材コストを農家に回収させるためには、農産物の価格を単純に高くする必要がある。例えばコメでは減反政策が長年継続された。農家に減反の補助金を払い、コメを減産させて、米価を高くする政策である。結果的に国民は納税者として、消費者として、今後も二重の負担をすることになっている。TPPと減反政策と食の安全について考えてみたい。
つづく･･･

100万人飢餓の恐れ:エボラ熱で西アフリカ―国連世界食糧計画(WFP)

国連世界食糧計画（WFP）などは17日、エボラ出血熱の感染が集中している西アフリカのギニア、リベリア、シエラレオネ(経済成長率2位:2013年度)で、食料事情が大幅に改善しない限り、2015年3月までに100万人以上が深刻な食料不足に陥る恐れがあると訴えた。
　声明は「国境閉鎖や検疫、狩猟の禁止などの制限により、国民が食料を極めて確保しにくくなっている」と指摘。エボラ熱の感染率が高い地域では、農業生産が特に減っているとも説明した。
時事通信:2014年12月18日(木曜日)※一部抜粋

【関連リンク】
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