今日もニャンズはベランダのパトロールに励んでいました(*ﾟ▽ﾟ)ﾉ
鳥さんに話しをかけたり、虫を目で追ったり、お花の匂いを嗅いだり･･･
猫ちゃんは鳥に話しをかける時「カカカ!!」「ケケケ!!」って鳴きます
「にゃ～」じゃないんですよね～面白いな～って思います
猫を見ていると静かな時間が流れていいものです( ´艸｀)
目次
ポーと猫の写真館
赤丸二十日大根･ラディッシュ･水菜･リーフレタス♪
日本の医療とTPP(46)
アメリカのオバマ大統領と安倍首相は4月24日、東京・元赤坂の迎賓館で首脳会談を終えて共同記者会見を開いた。オバマ大統領は冒頭のあいさつで、「日本の施政下にある領土は、尖閣諸島も含めて日米安全保障条約の第5条の適用対象となる」と述べた。日米の懸案事項となっていた環太平洋経済連携協定(TPP)をめぐっては「閣僚級の協議を継続していくことになった」と安倍首相が説明。首脳会談では結論を出さなかった。
TPPというのは、アメリカ国内、NAFTA、米韓FTAで起こっていることがすべて含まれる包括的な条約です。これと同じことが日本でも起こるのです。つまり、一般の人が健康情報を発信することはアメリカ栄養食事学会(AND)やアメリカ食品医薬品局(FDA)によって法的にきせいされ、自然治癒力を高める根治医療を提唱しても、アメリカ医師会(AMA)が認定していない治療であれば、“法的に抵触する”として訴えられる時代がすぐそこまで来ているということです。今回、日米首脳会談で尖閣諸島が日米安全保障条約の第5条の適用対象となるとオバマ大統領が述べた。この見返りをアメリカは必ず求めているのです。
世界の多国籍企業の「病気ビジネス」からいかに健康を守るのか。私たち一般市民にはなす術はないのでしょうか。たしかに私たち個人の力では「病気ビジネス」システムを変えることはできません。しかし今、私たちが個人レベルでできることはたくさんあります。
本当の情報を見分けること。世界の1％の支配層は情報操作を常套手段としています。それは医学論文をはじめ、サイエンスの分野まで浸透しています。最近では「行動心理学」、「行動経済学」などの発展に伴い、情報操作は一層巧みになってきています。
最近では、モンサント社のようなまったくの嘘ゴリ押しでは、多くの市民から反発を喰らうために、「ハーフ･トゥルース」というような半分は本当のことだけれども、半分は情報操作であるような、大変ややこやしい手の込んだ洗脳を行っています。この場合、半分は真実なので、私たちの注意がそこばかりに向かい、真意でもあるもう半分の洗脳の部分にやられてしまいます。世界に溢れている陰謀論者の類も、実際は1％の人たちのエージェントであることがほとんどで、半分は真実を話すので、それにコロッと騙されてしまいます。このような年々巧みになる情報操作に対して、私たちが取る最適な方法はとにかく「情報を遮断する」ことです。とくにテレビ、本、雑誌、音楽、ビデオなどの「メディア断ち」を行う必要があるかもしれません。なぜなら、彼らのメッセージがメディアによって拡散されているからです。
どうしても自分の気になる分野で情報を得たい場合は、その分野に詳しくて、信頼できる人に教えてもらうことがベストです。ですから、普段からそのような横のネットワークづくりをすることは大切です。そのような人が見つからない場合は、書物が次善策となりますが、これも反対意見を含めて複数の本にあたり、必ず賛否両論を俯瞰することが大切です。
産業が生み出す毒性物質から遠ざかること。ジャンクフード･ジャイアントなどの大企業の食品を購入しないことはもちろんですが、その下流の食品やパーソナルケア製品に毒性物質が表示されていない、そしてこれからも表示されないことを考えると、それを含むであろう製品には近づかないことです。大気以外からの毒性物質に対しては、生活の工夫で私たちの健康を守ることができます。まずは健康に影響を及ぼす毒の入った食品を食べないことです。
アメリカ農務省(USDA)が推奨する栄養摂取ガイドラインは「マイ･プレート」と呼ばれています。このアメリカ政府が推奨する栄養の中で最大のものが30％を占める「穀物」です。じつはこの「穀物」の過剰摂取こそが私たちの健康を損なっています。穀物を世界中に売りさばいて利益をむさぼっているアグリ･ジャイアントと呼ばれるカーギル、モンサントなどがUSDAと固く結びついているため、「マイ･プレート」は著しく科学的根拠が歪められています。ほかにも多国籍企業がつくった現代食システムによって健康被害を起こすような食品が多数ありますが、穀物摂取を減らすだけでも、かなりの健康効果があります。
健康診断を受けないこと。一般健康診断は、早期の病気発見と治療のために行われています。本当に健診によってその効果が得られているのでしょうか。デンマークのノルディックコクランセンターが複数の報告に基づく解析から罹患率(りかんりつ:病気の発生率)や死亡率を実際に減らすような効果があるのかを調査しました。この結果は、コクラン関連データベースやMEDLINE(メッドライン)、世界保健機関(WHO)やアメリカ国立衛生研究所(NIH)が運営する臨床試験データベースなどに報告された、健診受診群(健診群)と非健診群を対象とした、ランダム比較試験(RCT)を抽出しています。延べ18万3000人に及ぶ調査です。
この結果は驚くべきもので、健診は罹患率や全死亡率、心血管疾患による死亡率のほか、ガンによる死亡率を減少させなかったのです。さらに一部の試験では高血圧や脂質異常性、さらには慢性疾患の増加、6年後の検診受診者ひとり当たり新たな疾患診断の数が20％増加といった結果が示されました。さらに健診でひっかかった場合、確定診断、および定期的にフォローしていく検査にかかる膨大なコストや受ける側の心理的マイナス面を考慮すると、まさに「健診は百害あって一利なし」の病気ビジネスといえます。
日本の「メタボ検診」。これは2008年4月より始まった「特定健診･特定保健指導の義務化」と呼ばれるものです。40歳から74歳の国民に、メタボリック症候群に関する診断を受けさせて、基準値を上回った人に、医療機関による健康指導や生活改善チェックを受けさせるものです。
この特定健診で当面の医療費は数兆円増加しますが、将来の医療費の削減につながっているという証拠はまったくありません。日本の「メタボ健診」は、コクランの研究でも言及されています。だいたい、日本には肥満の指標とされているボディマスインデックス(BMI)が30以上の人(30-35／過体重、35以上が肥満)は3％しかいません。つまり、日本人全員に特定健診費用を使うのは無駄なのです。
これも日本の医療産業が、昭和40年からの国債乱発による「税金たかり体質」にどっぷりと漬かっている証左です。今の日本の産業の8割近くは、医療産業のように、いかに国の税金(国債)をぶんどるための人脈を駆使するかということ。そして、その税金を搾取する名目として「メタボ健診」があり、その最終形が「アベノミクス」なのです。このように税金を吸い上げることしか存在理由のない産業は、自分の力でマーケットを開拓していかなければならない時代に入った現在、これからその大半は淘汰されていくでしょう。
本当の食べ物(Real Food)を食べる。なるべく加工度の低いそのままの食物を摂取することがベストです。小麦、ブドウ糖果糖液糖(HFCS)、アスパルテームなどの人工甘味料の入っている加工飲料、加工食品(Fake Food／偽物の食べ物)を避けるだけでも、健康にとってはとてもプラスになります。食品を購入するときは、必ず原材料を確認しましょう。また魚や肉類を選ぶ場合には、養殖や慣行の畜産(檻の中での穀物給餌)で育ったものは避けましょう。野菜やフルーツはなるべく無肥料･無農薬のものを探してください。ローカルフード(地元の野菜や畜産)を見つけましょう。それが居住地に近ければ近いほどよいです。「地産地消」の文化が育てば、遠方のものをわざわざ薬品を振りかけて、燃料を消費してまで運んでくる必要はありません。
私たち人類は脳をもつ「社会的動物」です。社会的動物とは他社との関係で生きる動物であるということです。人類の社会集団性は、「共食」をすることで絆を深め、進化しました。これは進化学や人類学でも立証されています。しかし、現代人は家族で共食しないからジャンクフードや多国籍企業の穀物戦略の餌食になるのです。また、家族で楽しく食事をして会話をすれば、変な思想にかぶれることはありません。ウーマン・リヴ運動などは家族分断政策の最たるものです。1％の人たちは家族、コミュニティあるいは国家間で団結されることが一番嫌なのです。ですから、個人の独立や権利を表面的に主張して(実際には基本的人権を制限している)、人間本来のつながりを分断することに執着しているのです。家族がいない場合は、信頼できる友人や仲間と「共食」しましょう。
ライフスタイルや食事内容を変えた後は、十分な睡眠、運動、ストレスマネジメントをおこない、現代のライフスタイルに「パラダイムシフト(認識や思想、社会全体の価値観などが革命的にもしくは劇的に変化すること)」を起こしましょう。ライフスタイルこそが私たち人間の基本で、これさえ改善できれば、判断能力や記憶などの脳機能が高まり、必要以上の不安･焦燥感が消えていきます。そしてなによりも現代医療に頼らなく健康で最後は安らかに死を迎えられます。
つづく･･･